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うつ病は、立派な病気です。
ところが、自律神経失調症やパニック障害のような精神疾患を患う人が増えた昨今、俄にバッシングを浴びせられるようになったのが保険会社!
何でも、多くがその加入を拒否したり、躊躇したりするという事で、時に差別だと問題視する人もいます。

ですが、持病があると、中々入れてもらえないのが生命保険というもので、それは今も昔も全く変わりません。
そういう意味では、この現象は、うつ病が社会的に疾病としての地位を確立したと見られる典型的例でしょう。

持病があっても加入できる引き受け緩和型や無選択型のデメリット

けれど近年は、全く心身に不具合を持たない絵に描いたような健康優良児の日本人などほとんどいないところから、新規の顧客を獲得するためには、保険会社としても、ある程度そうした今現在も病気と闘っている人、あるいは、大病の既往歴を持つ人でも受け入れる体制を整えて来ました。
それが、近頃よくテレビCMなどでも見掛ける持病があっても入れるという引き受け緩和型や無選択型の生命保険です。

特に無選択型は申し込み可能年齢も高く、誰でも入れると言われるもので、うつ病のように命に別状のない疾患の場合は、大抵の会社がwelcomeでしょう。

ただし、言うまでもなく、保険料が高額で、且つ、保証額が低いというデメリットを持ち合わせています。
加えて、既往症はもちろん契約時に通院治療を受けているような症状も全て対象外となりますし、それ以外の疾患でも、契約成立後3ヶ月以内は一切サポートされないという注意点もあるのです。

それを知らずに入り、後々入院給付金などの支払いがされないという事で苦情を言う人が後を絶たないものでもありますが、やはりそこは、自分自身にも条件が大井野だから、相手にもそれなりのものがあると思っておかれる事が大事でしょう。

引受基準緩和型の特徴

それに対し、引受基準緩和型というのは、既往症や加入前に発病した疾患にもある程度対応し、それなりの保証額も約束してくれますが、その代わりに、高齢になると受け付けてもらえず、年齢以外にも、職種や収入など、様々な審査があります。

基本的には、普通の生保と大差のない条件が必要で、ただ単に、うつ病程度なら、少々高めの保険料さえ支払ってもらえれば入れてあげましょうというレベル!

さらに、絶対に知っておいていただきたいのは、契約日から1年以内は、驚くほどサポートが手薄区、多くの場合、半額くらいの給付しか受け取れないという事です。
だからこそ、寛大に門戸を開けるんですね。

加入後に診断が下された場合どうなるの?

ではでは、現在すでに保険に入っておられる方が、うつ病の診断を受けられたらどうなるのでしょうか?
実際問題、発症してから加入を考えられる方より、こちらの方が圧倒的多数なのではないかと思われますが、取り敢えずは心配するでなかれ!
例え、休職しようが失業しようが、保険料の支払いさえ滞らなければ、鬱くらいで契約解除される事はめったにありません。

そのまま維持され、死亡保障や医療保障なども受けられるでしょう。
何しろ、保険というのは、加入後に病気になった時のためにあるもので、正に今が役立つ時です。
そういう意味では、やっぱり元気なうちに入っておく事は大事だと言えるでしょうね。

ただし、更新時や切り替えの時期に、この発祥が大きく作用し、保険料が一気に上がったり、保障内容に条件が付けられたりする可能性は低くありません。
これは自動車保険でも同様で、一度でも事故を起こすと、次回以降の掛け金が高くなる事はよく知られた話。
何だか、保険会社というのは、本当にシビアだと思われるかも知れませんが、そうしないと、それこそ維持して行けませんし、公平性を保つ事も困難になてしまうのです。

どれくらい遡って告知すればいいの?

ただ、これはどんな病に対しても当てはまる事ですが、通常、生保が拘る過去の病歴は5年以内で、契約時に記入が義務付けられている告知書、ここに書くのも、その期間に発病したものだけです。
つまり、それ以前の履歴については、基本的に問題外で、例え10年前に精神を患っていたとしても、3年後に完治していれば、何ら問題はありません。
ですが、その治った時期が6年後であれば、今から遡って4年前という事ですから、告知義務が出て来ます。

しかも、ここで言う完治とは、医師の通院終了が正式に出された状態で、自分で病院通いを辞め、治ったというのは認められません。
万が一、それを隠して告知した場合は、ばれると告知義務違反となり、後々保険金が受け取れない事もありますし、悪質になれば詐欺罪にも問われかねませんので、十分気を付けましょう。

ただですらも辛い心の病気、それが保険にも入れないとなると、益々ダメージを与え、悪化させてしまいそうですが、ここで一つ知っておいていただきたいのは、うつ病は必ず治る疾患であるという事です。

一時的に精神障害者としての手帳交付を受け、様々な福祉サービスや時に年金の受給を受ける事も可能ですが、他の身体障害者手帳や知的障害者手帳のように、永久に所持するものではなく、いずれ変換するのが基本的なルールです。

それを踏まえ、一歩ずつでも着実に前進するようにしましょう。
そうすれば必ずいつかまた、自由に生命保険に入れる時はやって来ます。

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