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夫婦共働きの場合の医療保険と生命保険について
夫婦共働きで、収入が同額程度しっかりあって、お互い正社員で厚生年金保障もしっかりしているのなら、同等の保険を掛けるくらいがおすすめです。
所得控除は最大限に活用するのがお得だからです。
所得控除を最大限に活用する
払い込んだ保険料に比例して、決まった金額がその年の所得から差し引かれ、所得税や、住民税が減税される制度、しっかり把握して上手に活用しましょう。
所得に一定の税率をかけて決まるのが所得税なので、所得控除によって課税対象所得が下がり、所得税と住民税が下がるという仕組みです。
生命保険保険料控除として以下の三種類が認められています。
一般生命保険料控除、介護医療保険料控除、個人年金保険料控除です。
ここでの対象の個人年金保険については個人年金保険料税制適格特約を付け、年金受取人が契約者または配偶者のどちらかで、年金受け取り開始が60歳以降で年金受取期間10年以上、年金受取人は被保険者と同一、保険料払いこみ期間は10年以上というすべての条件を満たすものを指しています。
国民皆保険制度の導入
女性の医療保険は、専業主婦でも兼業主婦でも違いはありません。
30代からは女性特有の疾病にかかりやすくなってきますので保障はあった方が安心です。
会社で団体で入れる保険がありましたら、個人で入るよりお得な内容で安い掛け金だったりしますので、そちらで検討されるのも良いでしょう。
残念なことに女性で兼業主婦の場合は、止むを得ない主人の転勤や家族の介護などで職を変わる場合も多いので、もしご自分で一つの会社に長くは勤められない可能性が高いと感じられていれば、一般の掛け捨てタイプの保険が良いでしょう。
そのため、いつかかるか分からない病気の保障を充実させるより、貯金をしておく考えもありです。
忙しくてなかなか貯金、家計管理が苦手、という方なら安くても保険に一つは加入されると管理は楽です。
どちらがご自分の生活に合っているかをじっくり検討して加入しましょう。
通院保障のついた、がん保険への加入
収入の安定した共働きのご家庭では、国民健康保険の適応外の加療を受ける場合の保障を充実させるのもおすすめです。
しっかり外で働かれていた奥様が病気で倒れてしまっては、その収入は家計として毎月加算していたものが半減といったことにもなりかねません。
家計貢献度が高い人が抜けることで一気に生活は苦しくなってしまいます。
増してや難病で特別な治療費がかかるとなったら、どうでしょうか。
そういった際に役に立つ、がん保険もつけておかれると安心でしょう。
ガンは人にもよりますが長い治療が必要になりますし、近年は通院保障がついたものがありますので、ご検討されてはいかがでしょうか。
自分に合った保険とはどういったものなのか?
家庭環境によっても選ぶべき保険は変わってきます。
あまりに保険商品の種類が多過ぎて、素人が資料などを参考に選ぶのは困難な時代です。
そこで役立つのが複数の保険会社から自分にピッタリの保険を提案してくれるファイナンシャルプランナーの存在です。
窓口に出向いて相談するタイプもあれば、自宅など指定した場所に呼んで相談に乗ってもらえるタイプなど、いろいろあります。
相談料は一切かかりませんので、プロのFPにじっくり相談して現在の生命保険を見直したり、新たに加入したりというのが得策でしょう。
その他、無料で相談できるサービスを下記にてご紹介しています