料金アップには理由がある！？自動車保険が高い会社

なぜ保険料は値上がりするの？

自動車保険の保険料値上がりは、家計としては掛け捨て保険ですから、
契約したままでは支出するだけで、事故がない限り、実際に保険を使うことはありません。

つまり、普通なら出費というのは対価があってしかるべきで、
貯金であれば手元にいつでも引き出せるからこそ、その価値があります。

ところが実際に利用する頻度は極めて低いのに、
交通事故リスクに備えて払っては消えていく出費が保険料ですから、
この値上げは納得しづらいですよね。

保険料の値上げというのは、実は損保会社にとっても、あまりメリットはありません。
それは、近年の自動車事故は、車体の損害額もかなり高額になっている背景があり、
保険料を値上げしたところで、損保会社の利益が増えるという訳ではないからです。

昔であれば板金修理と、パーツ交換でも職人がいれば、修理工場は対応できました。
しかし、今の車体には、高度かつ複雑なシステムを搭載し、高機能になってきています。

エンジンルームはほとんどブラックボックス化しており、
たった一つの電子部品交換でも相互に影響を与えるため、
ユニット交換が原則になってる例もあります。

この時、修理工場から出される工賃や部品代は全て消費税込みです。
2014年に保険料が一斉に改定されたのは、この保険料支払い先には、
既に値上がりした消費税がかかっているからです。
これは診療費、治療費も同じです。

メガ損保といわれる代表的な保険会社が値上がり率が高く感じられるのは、
特約などのオプションや車両保険の補償が手厚いために、
保険料が値上がるのは、致し方ないとも言えるでしょう。

通販型、ダイレクト型保険と比べ、メガ損保を代表とした保険会社は、
保険料が高く感じられる事が多いです。

しかしその補償を見ると、費用がどうしてもかかる車両保険や、
無料で付帯するロードサービスなどが、柔軟に設定できたり、
補償幅が大きいことがあります。

例えば、通販型保険のロードサービスは、
レッカー移動では指定の会社使用で、距離は50キロだったりしますが、
ある代理店型損保会社は300キロまで無料という特約を設けています。
これは首都圏と福島を往復できる距離です。

加えて拠点の多さがあります。
資本が大きいため、支店だけではなく、事故対応においては
24時間交代で専任担当者を常駐させるコールセンターを運営できます。

専任担当者とは、事故のケースを多く把握しており、
指定工場が近くになくても、一時的に車を保管する場所の指定や指示を出せたり、
JAFと連携して、契約者にとって最も都合の良い方法を伝えてくる事が多いのです。

その意味では、単純に保険料が高いだけで、自動車保険を選ぶべきではありません。
合理的に利用するシチュエーションを、まずは考慮する必要があるわけです。

特に車両保険に関しては、代理店型の損保会社のほうが、総じて補償は手厚いです。
ロードサービスも無料の幅が大きい事が挙げられます。

交通事故は、相手の賠償がまず一番に重要ですが、
次に重要なのが自分の車の移動と、損保会社同士の交渉、そして損保会社としての歴史です。

例えば東京海上日動火災保険は、その前身は明治12年に誕生しています。
生保と損保を一体化させた、業界初の「超保険」を提供する損保会社でもあります。
業界をリードするにはそれなりの背景と理由があるということですね。

保険料が安く補償が充実しているということで
最近選ばれることの多い通販型の自動車保険。

利用する機会が少ないからこそ、支払いが安い方が良い！というのも
一つの考え方でしょう。

料金重視の通販型を比較するなら、同じ条件で最大22社に一括見積もり依頼できるサービスが便利です。
利用料は完全無料なので、まずは価格だけでも調べてみたいという方におすすめです。

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