生命保険 選び方 夫婦

昔は、例え共稼ぎでも、基本的には、夫が一家の大黒柱として家族を支えるというのが一般的でしたが、今は違います。
フィフティー：フィフティーだったり、ともすれば、妻が家族を養っているというケースも珍しくないくらいです。
そこで、それに伴い、生命保険の選び方も大きく変化して来ました。
おまけに離婚ブームの昨今、もはや夫婦型の保険は、大した意味をもたなくなりつつあると見てもいいでしょう。

配偶者が従被保険者として加入するタイプ

そもそも夫婦型というのは、主契約者となる被保険者の保険に、配偶者が従被保険者として加入する保険で、所謂健康保険と同様、掛け金が大幅に安くなるのが最大のメリット！

多くの場合、配偶者は本人の3割程度の保険料で医療保障等が受けられますから、自分名義で生保に入るより断然お得になります。
俗に言う“夫婦特約”というものです。

けれど、これだと、共に被保険者である事は間違いないのですが、夫と妻の間には大きな保証額の差が生じてしまい、正しく、払った分だけしかサポートが受けられないのが実際のところだと思っておく必要性は否めません。

仮に、ご主人様の入院給付金が日額5,000円だとしても、おまけでくっついている奥様は3,000円程度と、かなり減額されてしまうのです。

しかし、それはまあ最初から、それだけしか払い込んでいないのだから、しかたがないと諦められるところではあるでしょう。
ですが、問題は他にもあって、あくまでも主契約あっての物種ですから、それがなくなってしまう、即ち、夫が死亡したり、高度障害を負って、最終的な保証金を受け取ってしまった暁には、そこで終了という事になり、残る家族の保証契約も自動的に消滅してしまうのです。

さらに、もっと厄介なのは、離婚した時で、もはや配偶者でなくなった女性には、従被保険者としての権利もなくなってしまいますから、今までに何十万円、何百万円と掛け金を納めていても、1円の見返りも求められません。
いざという時には、何の役にも立たない保険になってしまうのです。

夫婦特約の落とし穴

そうなった時、新たに保険に入ろうと思うと恐ろしく厄介で、生命保険というのは、死亡保障は勿論、医療保障についても、契約時の年齢や健康状態によって、確実に保険料が変動します。

特に、どんなに健康体の人でも、加齢による掛け金のアップは防ぐ事ができず、30歳で入るのと、50代になってから加入するのとでは、月額が1万円以上、年額にすると10万円以上の差が出ることは珍しくありません。
無論、これは妻が主契約者となっているケースでも全く同様で、死亡時や離婚後の男性の扱いは同じく冷たいものになるという事を知っておきましょう。

そこで、どんなに仲睦まじく、一生添い遂げるつもりであっても、夫婦揃って同時にあの世へ旅立つ事が難しい以上、生保だけは別々に入っておく事が賢明です。

実際、結婚後も一社会人として活躍する女性が増えた昨今、年々その保険料の差は縮まり、今や夫婦でいくらという考え方の中から、それぞれの保険プランを検討されるという方が増えています。

ちなみに共に30代の夫婦の平均保険料は、夫が31万円、妻が20万円という事で、年間2人分で50万円以上も払い込んでいるという事になりますが、その中身はと見てみると、40代・50代で子なしのお宅とは若干異なる事に気が付きます。

夫と妻それぞれが保障を考えて加入する

やはり30代のうちは、例え今は子供がなくても、今後恵まれる可能性は低くなく、その事も踏まえておられるのでしょう。
夫は医療保障よりむしろ、死亡保障を充実させ、共催などの掛け捨て定期保険で収入保障などを用意しておられるケースが目立ちます。

それに対し、妻は特に女性特有の疾患に手厚いサポートが受けられるような医療保障を充実させていて、他界した時には、葬式代だけ残せれば十分！
それより、寝込んだ時に迷惑を掛けないようにという家族への母親ならではの愛情が感じられるのです。

とは言え、これからの時代、女性が倒れれば、多額の療養費が掛かるだけでなく、収入源にも繋がり、経済的にたちまち困るというご家庭も増えることでしょう。

故に、生命保険はしっかりと夫婦で加入するというのがオーソドックスなパターンになる事は間違いないものと思われます。
そして、それに伴い、保険料の平均額の男女差もさらに縮まって行くのではないでしょうか。