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生命保険の何となく積立としっかり積み立て

生命保険には大きく分けて2つ、貯蓄型と掛け捨て型があり、毎月支払う保険料の一部をコツコツと貯めて行く貯蓄型は、別名積立型とも呼ばれます。

けれど、中にはしっかり積立と、何となく積み立てというのがあるので要注意!
特定の目的を持って加入するのであれば、やはり積立利率をきちんと調べ、比較検討する事は必須でしょう。

配当金が発生する有配当型と注意点

また、有配当型と呼ばれる配当金の発生するものを選択し、且つ、積立配当金制度を有するプランにする事で、引出しさえしなければ、さらにガッツリ小銭を貯め込む事が可能になります。

ちなみに、配当金というのは、あらかじめ算出した必要経費が浮き、余りが出た分を契約者に分配するもので、安価な商品だと、これがない無配当型である事が一般的です。

加えて、例え有配当タイプでも、その配当方法は様々で、必ずしも自分で選べない仕組の保険もありますので、十二分に気を付ける必要性大なのです。

ただ、生保の基本的な目的は、あくまでも万一の時に備えるというもので、貯金ではありません。
それを考えると、何もあえて高価な貯蓄性を持つ商品に入らずとも、掛け捨てでも十分目的は達せられる事になります。

ならば、生命保険を使った貯蓄が、余り意味がないのかと言うと、決してそうではなく、それなりのメリットは多数持っていますから、やはり選び方と活用法、これが大きな鍵を握っていると言っても過言ではないでしょう。

払い込み満了時までに解約すると元本割れするケース

まず、終身保険について言えば、それこそ命に対する代償を得るものであって、死亡保障としてまとまったお金を受け取るのが主たる目的の商品です。

そのため、保険金としての支払いが必ず契約上の最高額となっています。
すなわち、原則として、解約するものではないという事なのです。

となると、そう、解約返戻金にこだわる必要などないという事ですね。

とは言え、多くの終身保険は、払い込み期間が長期に渡り、その金額も決して安くはないため、年収の変化などにより、その支払いが困難になるリスクは、特に今の時代、かなり大きかったりもします。
そこで、やむを得ず解約をとなって、初めて、先にお話しした何となく積み立て型のデメリットを痛感させられる事になるのであります。

というのも、その何となく型の代表格とも言える「低解約金型終身保険」は、確かに返戻金は出る約束になっているものの、払い込み満了時までに潰すと元本割れするものが圧倒的多数で、貯蓄目的に加入するのであれば、必ず最後まできちんと保険料を納めなければならないというのが暗黙のうちのルールだからです。

その代わりに、お手頃価格で大きな解約返戻金や保険金が受け取れるプランに入れて上げましょうという仕組み!

ですから、毎月支払えている間は有り難いと思えるのですが、それが難しくなると、たちまち困ってしまいます。
いくら安いとは言え、一応終身ですから、それなりに余剰金を入れ、積み立てていたはずなのに、それは何処へ・・・?
間違いなく、そういう世界に迷い込んでしまうのです。

しかも、これは当たり前と言えば当たり前なのですが、解約すれば、それで全ての保障はなくなってしまいます。
100か50かではなく、100か0かで、実際問題、年齢的に行って、これからが本当に給付金や保険金を受け取れるチャンスという時に、敢えてその選択を迫られるというのはいかがなものでしょうか?

もちろん元々老後の年金や子供の入学金にと思って積み立てていたお金だから、それはそれでいいのだとおっしゃるのであれば、他人がとやかく言うべき事ではないでしょう。
けれど、そういうれっきとした用途のあるお金を、決してリスクの低くない終身型生保という形で貯蓄するというのは、本当に懸命なのかどうかという問題ですね。

高価な養老保から低解約金型終身へ

確かに、一昔前までは、どこの生保会社も、養老保険と呼ばれる商品が主力で、契約者数も最も多い種類の生命保険でした。
この養老保険というのは、満期時に死亡補償金と同額の満期金が支払われるタイプで、保険期間が定まっていますから、定期保険ですが、掛け捨てではありません。

定期だけど掛け捨てではなく、生存していても保険金が受け取れるという事で、人気を集めていたものと予測されます。
ただ、現実には、ほぼそれだけの大金を契約者自身が自力で積み立てる事をメインとし、そこに保険会社が運用利回りで得た利息を付帯させるというシステムだけに、お世辞にも安価とは言えず、徐々に時代の流れにフィットしなくなって行ったのでしょう。
今ではすっかり衰退し、それに取って代わって君臨し始めたのが低解約金型終身ではなかろうかと思われます。

そのため、同じように、払い込み期間満了まで頑張って支払いすれば、しっかり積立でき、流石に保険金と同額とまでは行かなくても、それまでの保険料を大幅に上回る返戻金が受け取れます。

生保会社が見直しをすすめてくる理由

ただし、例え終身であっても、解約すれば、そこで保障は全ておしまい!
加えて、月額を抑え、積立を十二分にしなかったため、中途解約すれば、元本割れする可能性が低くないというもので、これを養老保険に完全に変わるものとか、同じようなものとして見てはいけません。
やはり保険料の高価な養老保険には、それなりの価値があるという事です。

とは言え、高利回りが売りだった時代には、容易に成り立っていたこのような金利のいい保険商品は、正直、不況の否めない日本においては、維持する事が困難になってしまい、事実、21世紀に入ってからは、予定利率は下がる一方!

だからと言って、バブルの時代に加入してくれた契約者を強制解約する事などできるはずもなく、苦肉の策として、生保会社はどこも、最新の手厚いサポートを売りに見直しをおすすめする運びとなったのであります。

継続しやすい個人年金や学資保険を考える

ですので、本当に貯蓄目的で加入した昔の保険は、いくら先進医療に対する保障や入院日数が煩く制限されていても、むやみやたらと新商品に乗り換えるものではないでしょう。
できる限り残し、それはそれで、それこそ定期預金と同じ感覚で支払いを続けるべきだと言えます。

そして、これからの時代、保険で蓄えをと考えるのであれば、老後の資金は積立年金である個人年金保険を、子供の学費は学資保険を選択し、無用な特約を外したシンプルなスタイルで継続のしやすさを第一に考えられる事をおすすめします。

そもそも養老というのは、子供を養うという意味での学資保険と、老後の生活を助けるという年金保険の両方の目的を持ち合わせたものという意味であって、今はそれがばらされただけだと考えられると分かりやすいでしょう。

税金がお得になるメリット!目的に応じて最適な商品を選ぶ

けれど、それを分割する事により、税金がお得になるメリットも出て来ます。

何故なら、年末調整や確定申告の際に受けられる保険料控除には、一般生命保険枠と個人年金保険枠が別個設けられていて、学資保険は前者、個人年金保険は後者に該当するからです。

さらに、医療保障などの特約を分けて定期保険で加入する事により、第3の控除枠となる医療・介護保険料控除も受けられますから、うまく行けば、それぞれ上限一杯の4万円まで、トータルで12万円の非課税枠が得られるのです。

という事で、何となく積み立てとしっかり積立の微妙な違いを持つ生命保険あれこれ!
いかに目的を定めて加入するかが重要だという事はお分かり頂けたのではないでしょうか?

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