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生命保険に加入して人間ドックを受けよう!

近頃では、会社や自治体の健康診断だけでは物足りず、人間ドックを受けられる方も増えました。
これは実に素晴らしい心掛けなのですが、最大の問題は費用!

例えば、通常の健診ですと、労働衛生法で1年に1回以上は受ける事と義務付けられていて、健康保険からの助成が出ますし、会社によっては、その不足分も補助してくれますので、自己負担0円で受けられる事も珍しくはありません。

また、例え自営業者や主婦でも、満40歳から74歳までの方を対象とした、いわゆるメタボ健診、「特定健康診査」については、どこの健保を使っても無料で受診できます。

それに対し、人間ドックはと言うと、健保の対象外で、よほど奇特な企業にでも勤めていないかぎり、全額自分で支払わなければならないのです。
しかも、その金額はというと、基礎ドックと呼ばれるベースになる部分だけでも4万円前後!

これに、PITと呼ばれる癌ドックや脳ドック、心臓ドック、それに女性専用のレディースドックと言った専門ドックを加えると、10万円を超える事も珍しくなく、ここまで詳しく調べるには、1泊2日のお泊まりコースとなりますから、その宿泊費も加算されます。

そのため、さすがにそう頻繁にという訳には行かず、2年に1回とか、3年に1回というペースで受けられる方も多いようですが、本当は毎年受診できれば、大きな病気の早期発見と早期治療がより一層確立でき、最終的には医療費を抑えることができるかもしれません。
やはりそれは、これからの時代を賢く元気に生きるという意味では、大きなポイントになってくることでしょう。

自治体の助成制度を活用する

narrator
そこでお勧めしたいのが、この人間ドックを少しでも安価に受ける裏技的方法です。
その一つが、自治体の助成制度を活用する事!

これは残念ながらまだ、日本中の全ての市区町村で取り入れられている訳ではありませんし、基本的に国民健康保険の加入者を対象としたものですが、自治体によっては、1回の健診につき1万円から2万円程度の補助金を出してくれるところが存在するのです。

そうすれば、日帰りで受けられる5万円程度の基礎ドックなら、自己負担額はうまく行けば、3万円くらいで済むかも知れません。
ですので、まずはお住まいの地域の役所や社会保険事務所に尋ねてみられる事をおすすめします。

そしてもう一つ、これは意外と知られていない事なのですが、お手持ちの生命保険がもしかしたら、人間ドックの割引クーポンになるかも知れないのです。
実際、外資系や損保系は、もうかなり前から、このサービスを導入していますし、近頃では国内大手の生保会社でも、契約者特典として付帯させた商品をたくさん送り出しています。

確かに、一人でも多くの加入者に定期的に検査を受けてもらい、早期に病気が発覚すれば、死亡や長期入院のリスクは大幅に軽減できる訳で、それだけ保険金や給付金の支払いを抑えられる訳です。
本人も、肉体的負担や経済的負担を軽くでき、双方が喜ばしいという事ですね。

加入手続き中に不調が見つかった場合はどうなる!?

ただし、これはまず全ての生命保険会社の全ての商品に付帯している訳ではありません。
しかも、指定の医療機関と項目があり、基礎ドックと脳ドックのみのところもあれば、これに癌ドックや心臓ドックまで加えた手厚いサービスを導入しているところもあります。

とは言え、例え対象ドックは少なくても、その割引率が高ければ、結果的には総額に大差がなくなる訳で、いずれにせよ、せっかく付いているのです、使わない手はないでしょう。
ちなみに、最も多いのは、基礎ドックと脳ドックの2種類で、20パーセントoffから30パーセントoff!
そのため、これに公的健康保険の助成が加えられれば、かなりお安く受診できることになりそうです。

ならば万が一、この人間ドックで病気が見付かったらどうなるのか?
もちろん加入後に検査し、発覚したのですから、多くの場合は約束通り入院給付金や手術給付金が支払われます。


特に、がん保険や三大疾病のような特定の疾患に特化した医療保険であれば、責任開始日以降に診断が下された傷病についてという契約になっている事が圧倒的多数ですから、いざこざが発生する確率は低いでしょう。

しかし、問題は、加入の手続きをしているさなかに人間ドックや健康診断を受け、何らかの不調が見付かった場合です。
基本的に告知の際にはまだ検査をしておらず、自他共に認める健康体だったのですから、まず告知義務違反にはならないものと思われます。

仮に、過去2年以内に受けた健康診断や人間ドックの診断書を提出するようにと言われても、それらが健康優良児である事を証明すれば、審査は楽勝!

喜んで引き受けてくれたはずなのですが、現実は、こうなると、責任開始日以前に発病していた傷病という事になり、少しでもお金を払いたくない保険会社側は、その部分を追求して来るものと予測されます。
そのため、保障の対象外とされる事もしばしばで、癌だと契約自体が白紙に戻される事も珍しくはありません。

取り分け、がん保険や癌特約は、正式に契約が成立したからと言って、すぐに何があっても大丈夫という訳ではなく、通常、責任開始日までに3ヶ月のいわゆる免責期間というのが設定されています。

そのため、その間に発病や診断があれば、その時点で契約解除となり、サポートが受けられなくなってしまうのです。
そう、実際には、そこまでが審査期間であると思っておいておかないといけないんですね。

そういう意味では、こうした生保の加入手続きをしたのであれば、しばらくは健診を受けない方が利口だとも言えそうです。
とは言っても、早期発見による早期治療が何より大事な訳ですから、それ以上に早くに生保に入っておく!
そうすれば、その後は人間ドックを受ける際の割引も使えますし、これがやっぱり一番利口なんでしょうね。

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